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  1. 7 HR AGO

    “超電導”で水素エンジン車進化加速 新技術で航続距離も向上 トヨタ

    「“超電導”で水素エンジン車進化加速 新技術で航続距離も向上 トヨタ」 この週末に行われたレースでお披露目された、トヨタの水素エンジン車。進化の秘密は、リニアモーターカーにも使われているあの技術です。週末、静岡県の富士スピードウェイのイベント広場で行われていたのは、日本とアメリカの自動車文化の交流を目的としたイベント。そこに現れたのはトヨタ自動車の豊田章男会長です。トヨタ自動車・豊田章男会長:大谷翔平とかいろんな選手がアメリカでやっている。そんな感じでモータースポーツもやれるような兆し。期待が持てるようなものになっていけばいいなと思う。モータースポーツを日米の懸け橋に。そしてこの後、サーキットでは豊田会長もドライバーとして参戦する耐久レースがスタート。注目は、トヨタが開発中の水素エンジン車です。ガソリンなどの代わりに水素を直接燃やし、二酸化炭素をほとんど排出せずに走る水素エンジン車。市販化に向けて2021年から開発を始め、当初は気体の水素を搭載していましたが、2023年からはより多くの燃料を積めるよう液体水素に。さらに、タンクの形状を変えてより多くの燃料を積めるようにするなど、1回の燃料充填(じゅうてん)での航続距離は気体のときに比べ3倍近くに伸びました。そしてこの日、初めてお披露目されたのが超電導水素エンジン車。実は、リニアモーターカーなどにも使われている超電導の技術が活用されています。これまでタンクの外にあった燃料をくみ出すポンプ用のモーターをタンク内に移動させることで空きスペースを作り、その分、タンクの容量をこれまでの1.3倍に大きくすることが可能に。航続距離を大きく伸ばせるなど、さまざまなメリットがあるといいます。トヨタGRカンパニー・高橋智也プレジデント:豊田会長と一緒に水素社会の未来を作ろうということをぶれない意思として進めて来られたからこそ今があるのだと思う。一歩一歩着実に地に足をつけて進んでいく。それがサステナブルな社会基盤を作るということだと思う。進化のスピードがますます加速している水素エンジン車。挑戦はさらに続きます。

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  2. 7 HR AGO

    “自然の力で冷却”導入する企業続々 化学物質使わず課題解決へ

    「“自然の力で冷却”導入する企業続々 化学物質使わず課題解決へ」 冷蔵庫やエアコンなどの中で熱を移動させる役割を果たす冷媒。これを環境負荷の少ない自然冷媒に考えていく流れが世界で進んでいます。次々に生産される、たくさんのアイスクリーム。甘くてひんやりした味わいがとても魅力的ですが、その裏側をのぞいてみると何やら巨大な機械が。実はここに、地球温暖化防止に貢献する、ある秘密がありました。滋賀・大津市にある日本熱源システム滋賀工場。中で作られているのは産業用の冷凍冷蔵機ですが、実はある特徴が。日本熱源システム・原田克彦社長:冷凍機には、冷媒回路の中にフロンガスを充填(じゅうてん)している。ただ、フロンガスというのがオゾン層の破壊とか地球温暖化に影響している。それを自然界に元来ある自然冷媒というものに変えていこうということが世界的な流れにあります。冷蔵庫の中には空気を冷やすための機械が入っていますが、その中に入っているのが冷媒といわれるもの。冷媒は気体と液体、状態を変化させながら熱を運びます。冷却器では液体の冷媒が蒸発して周囲の熱を奪い、冷気を生み出します。放熱器では、気体の冷媒が液化して熱を放出し、外部に熱を逃がします。これが冷蔵庫やエアコンの仕組みです。現在使われている冷媒の大半を占めているのは、フロン類という人工的に作った化学物質。このフロン類が及ぼす地球温暖化への影響は、二酸化炭素の数十倍から1万倍以上に及びます。そこで今、より環境負荷の少ない二酸化炭素やアンモニアなど、元々自然界にあるものを使った自然冷媒の導入が進んでいるのです。ドイツの会社と技術提携した日本熱源システムでは、2016年から日本の気候にあった仕様の自然冷媒を用いる産業用の冷凍冷蔵機の製造販売をスタート。自然冷媒によるこうした製品は、省エネ性能の高い機器の開発や環境省も補助金を出すなど、今では大手の製造業やスーパー、コンビニなどの小売業にも広がってきているといいます。京都府内でアイスクリームを製造している東洋食品では、数年前にアンモニアを使った自然冷媒の冷凍機に入れ替えました。

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  3. 8 HR AGO

    日本経済は6四半期ぶりのマイナス成長 トランプ関税で「輸出」減が影響

    「日本経済は6四半期ぶりのマイナス成長 トランプ関税で「輸出」減が影響」 トランプ関税の影響が広がる中、日本経済が6四半期ぶりのマイナス成長となりました。内閣府が発表した2025年7月から9月のGDP(国内総生産)の速報値は、物価変動の影響を除いた実質で、前の3カ月と比べ、マイナス0.4%でした。これが1年間続いた場合の年率換算では、マイナス1.8%となり、6四半期ぶりのマイナスとなりました。全体を押し下げたのは「輸出」で、トランプ政権の関税措置により自動車輸出が減少した影響で、マイナス1.2%となりました。GDPの半分以上を占める「個人消費」はプラス0.1%で、猛暑の影響で飲料が増えたものの、秋物衣料の販売がふるわず、小幅な伸びにとどまりました。日本経済がマイナス成長へと失速したことで、高市政権が今週21日にとりまとめる見通しの経済対策で景気をどう支えるかがが大きな焦点になります。物価高の影響で個人消費は力強さを欠き、生活の向上を実感しにくい状態が続いています。経済対策には、ガソリンや軽油の減税や電気・ガス料金の補助、おこめ券などを想定した交付金などが盛り込まれ、全体の規模は17兆円を超えて膨らむ見通しです。「強い経済」を実現し、景気を上向き軌道にのせられるのか、大型の経済対策は規模に見合った実効性を問われることになります。

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