お茶の間にイノベーションを（ゼロワンラジオ）

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ここは01Boosterが提供する、新規事業のノウハウや事業会社の課題解決について探求するポッドキャストです。我々の使命は、イノベーションの火花を吹き込み、ビジネスの領域を広げることです。最新のビジネス戦略、スタートアップトレンド、アントレプレナーシップの教訓など、さまざまな視点から解説します。この旅に一緒に出かけましょう。 Welcome to "Innovation at Your Living Room - 01 Radio," a podcast brought to you by 01Booster, where we explore the ins and outs of new business initiatives and the solutions to challenges faced by major corporations. Our mission is to ignite sparks of innovation and expand the horizons of business. We delve into various topics, providing insights on the latest business strategies, technology trends, and entrepreneurial lessons.

  1. 6d ago

    #272 なぜ日本では「技術の事業化」が難しいのか？ ― DeepTech VCから見える構造的課題

    ゼロワンラジオでは皆様からのお便りやリクエストを募集しています！ 以下のフォームから感想などを是非お送りください！ ⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://s5q8n.share.hsforms.com/2DQDbLME2SW-1gEIXDG_Cxg⁠ 今回のゼロワンラジオは、「DeepTech VCとは」をテーマにお届けします。 世界的にAIやバイオテクノロジー以外の「DeepTech（高度な研究開発型技術）」への注目が高まる中、その事業化と投資（VC）の難易度について深掘りします。 DeepTechは単独企業での事業化が難しく、行政を巻き込んだエコシステムや長期間の資金力が必要です。現在、国策として莫大な投資を行う米中が市場を牽引しており、欧州は「育てた技術が最終的に米国企業に買収されてしまう」という課題に直面しています。 日本では投資回収までの期間が長く、かつ買い手（M&A先）が極端に少ないという構造的課題があります。例えば、特定の技術を買える大企業が2社しかいなければ、スタートアップは足元を見られて買い叩かれてしまうと指摘します。 国内には技術の目利きができる人材が少なく、海外展開や海外VCとの連携が必須となります。上田は、特定領域で世界トップシェアを持つ日本企業（部品メーカーなど）が、自らエコシステムを握り、M&Aを前提としたスタートアップ支援（カンパニークリエイション）を行うといったアプローチの可能性についても議論します。 ディープテック領域のスタートアップ支援に関わる方や、技術シーズの事業化を目指す大企業のR&D・新規事業担当者に、世界の潮流と日本の現在地を突きつける内容となっています。 □トピック 00:00 オープニング 07:02 今回のテーマ「DeepTech VCとは」 08:30 DeepTech事業化の難易度と、米中が強い理由 11:12 育てた技術を米国企業に買われてしまう欧州の苦悩 13:58 日本で技術が高く売れない構造的理由 18:20 日本のDeepTech VCに求められる「超高難易度」な支援能力 21:10 日本企業が取るべき生存戦略 ■合田 ジョージ・羽山 友治 著『新規事業の本質』について 8/5に出版された書籍『新規事業の本質』では、新規事業に関する手法や概念のつながりを整理し、読者が「自社の状況に応じて考え・判断するための材料を示すこと」を目指し、国内外の論文と実践知を組み合わせて執筆しました。 ▼ 執筆に込めた想い（note） 合田ジョージのnoteにて、本書を執筆した背景や理由をまとめています。 併せてご覧いただけますと幸いです。 ⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://note.com/01booster_gg/n/na4e34fc0e56a?sub_rt=share_sb⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠ ▼ 【第1章】試し読みはこちら ⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://note.com/01booster_gg/n/n9ddddf6104aa?sub_rt=share_sb⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠ ▼ 書籍の詳細・ご購入はこちら ⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://www.amazon.co.jp/dp/4049113066?tag=note0e2a-22&linkCode=ogi&th=1&psc=1&language=ja_JP⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠ MC#1 合田 ジョージ GEORGE GODA 株式会社ゼロワンブースター代表取締役 MBA、理工学修士。東芝の重電系研究所・設計を経て、同社でSwedenの家電大手との国際アライアンス、中国やタイなどでのオフショア製造によるデザイン白物家電の商品企画を担当。村田製作所にて、北米向け技術営業、米国半導体ベンダーとの国際アライアンス、Motorolaの全世界通信デバイス技術営業に携わり、その後、同社の通信分野のコーポレートマーケティングにて全社戦略策定を実施。スマートフォン広告のIT StartupであるNobot社に参画、Marketing Directorとして主に海外展開、イベント、マーケティングを指揮、同社のKDDIグループによるバイアウト後には、M&Aの調整を行い、海外戦略部部長としてKDDIグループ子会社の海外展開計画を策定。現在は01Boosterにてコーポレートアクセラレーター・事業創造アクセラレータを運用すると共にアジアを中心とした国際的な事業創造プラットフォームとエコシステム構築を目指している。日本国内の行政や大学を含む、多数の講演やワークショップ実施の実績あり。 MC#2 上田 夏生 NATSUKI UEDA 大学卒業後、経済産業省に入省。以後、コーポレート・ガバナンス、電力産業、中小企業税制、人事・コンプライアンス、ディープテック・スタートアップ支援、福島復興推進に関する業務に従事。ディープテック・スタートアップ支援に関する業務では、「起業家主導型カーブアウト実践のガイダンス」の策定に向けた研究会運営・ガイダンス作成、ディープテック・スタートアップ支援事業などの研究開発支援事業や起業家支援プログラムの制度設計・運用、ディープテック・スタートアップへの事業開発支援に向けた法的基盤の整備（NEDO法改正）などの業務を担当。一橋大学大学院経営管理研究科経営管理プログラム修了（MBA）。 MC#3 奥田 敦葉 ATSUHA OKUDA 同志社大学を卒業後、新卒で大手物流倉庫会社に総合事務職として入社。日々の在庫管理と現場改善業務を担当し、管理系の改善業務の面白さに魅了される。その後、IT人材系のベンチャー企業に入社し、バックオフィス部門の統括として経理総務業務、業務効率化、新卒教育等に携わる。2022年3月より01Boosterに参画。 01Boosterは、新規事業・イノベーションに取り組む組織に対し、構想設計から実行フェーズまでを支援する事業創造カンパニーです。 ⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://01booster.co.jp/

    #272 なぜ日本では「技術の事業化」が難しいのか？ ― DeepTech VCから見える構造的課題

  2. Oct 21

    #271 新規事業の「撤退基準」はどう決める？ ― 業界・市場によって変わる撤退判断

    ゼロワンラジオでは皆様からのお便りやリクエストを募集しています！ 以下のフォームから感想などを是非お送りください！ ⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://s5q8n.share.hsforms.com/2DQDbLME2SW-1gEIXDG_Cxg⁠ 今回のゼロワンラジオは、「様々な事業モデルと撤退基準」をテーマにお届けします。 新規事業において「撤退基準」を事前に設けることは基本とされていますが、実はその基準をすべての事業に一律で当てはめることは難しく、危険であるという本質的な議論を展開します。 不動産、白物家電、Webサービスなど、業界が違えば事業の前提は全く異なります。例えば、製造業の撤退基準を全く異業種の新規事業にそのまま適用することは推奨できないと提言しています。 複数のプレイヤーや外部要因（行政、大口顧客など）が絡み合う複雑な事業では、自分たちだけでコントロールできない変数が多いため、単一の撤退基準ではなかなか機能しないと指摘します。 新しい市場では特に、プレイヤーが流動的に動きます。 状況が目まぐるしく変わるため最初に決めた基準が市場とズレていき、無意味になってしまうケースもあります。 撤退基準の真の目的は、意思決定を「人格」や「感情」から切り離し、担当者の「人生」を機会損失から守ることにあります。 本エピソードは、新規事業の撤退判断に悩むマネジメント層や、終わりの見えないプロジェクトに縛られている担当者に最適な内容となっています。 □トピック 00:00 オープニング 04:16 今回のテーマ「様々な事業モデルと撤退基準」 04:51 セクトラルシステム：業界が変われば「OS」と撤退基準も変わる 08:35 コンプレックスイノベーション：自分たちでコントロールできない事業の撤退 12:05 パラレルプレイ：状況が激変する「砂場」で撤退基準は機能するのか？ 15:43 撤退基準が存在する真の理由 16:53 意思決定を「人格」から切り離す 17:19 漫然と続けることは、担当者の「人生の機会損失」になる ■合田 ジョージ・羽山 友治 著『新規事業の本質』について 8/5に出版された書籍『新規事業の本質』では、新規事業に関する手法や概念のつながりを整理し、読者が「自社の状況に応じて考え・判断するための材料を示すこと」を目指し、国内外の論文と実践知を組み合わせて執筆しました。 ▼ 執筆に込めた想い（note） 合田ジョージのnoteにて、本書を執筆した背景や理由をまとめています。 併せてご覧いただけますと幸いです。 ⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://note.com/01booster_gg/n/na4e34fc0e56a?sub_rt=share_sb⁠⁠⁠⁠⁠⁠ ▼ 【第1章】試し読みはこちら ⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://note.com/01booster_gg/n/n9ddddf6104aa?sub_rt=share_sb⁠⁠⁠⁠⁠⁠ ▼ 書籍の詳細・ご購入はこちら ⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://www.amazon.co.jp/dp/4049113066?tag=note0e2a-22&linkCode=ogi&th=1&psc=1&language=ja_JP⁠⁠⁠⁠⁠⁠ MC#1 合田 ジョージ GEORGE GODA 株式会社ゼロワンブースター代表取締役 MBA、理工学修士。東芝の重電系研究所・設計を経て、同社でSwedenの家電大手との国際アライアンス、中国やタイなどでのオフショア製造によるデザイン白物家電の商品企画を担当。村田製作所にて、北米向け技術営業、米国半導体ベンダーとの国際アライアンス、Motorolaの全世界通信デバイス技術営業に携わり、その後、同社の通信分野のコーポレートマーケティングにて全社戦略策定を実施。スマートフォン広告のIT StartupであるNobot社に参画、Marketing Directorとして主に海外展開、イベント、マーケティングを指揮、同社のKDDIグループによるバイアウト後には、M&Aの調整を行い、海外戦略部部長としてKDDIグループ子会社の海外展開計画を策定。現在は01Boosterにてコーポレートアクセラレーター・事業創造アクセラレータを運用すると共にアジアを中心とした国際的な事業創造プラットフォームとエコシステム構築を目指している。日本国内の行政や大学を含む、多数の講演やワークショップ実施の実績あり。 MC#2 上田 夏生 NATSUKI UEDA 大学卒業後、経済産業省に入省。以後、コーポレート・ガバナンス、電力産業、中小企業税制、人事・コンプライアンス、ディープテック・スタートアップ支援、福島復興推進に関する業務に従事。ディープテック・スタートアップ支援に関する業務では、「起業家主導型カーブアウト実践のガイダンス」の策定に向けた研究会運営・ガイダンス作成、ディープテック・スタートアップ支援事業などの研究開発支援事業や起業家支援プログラムの制度設計・運用、ディープテック・スタートアップへの事業開発支援に向けた法的基盤の整備（NEDO法改正）などの業務を担当。一橋大学大学院経営管理研究科経営管理プログラム修了（MBA）。 MC#3 奥田 敦葉 ATSUHA OKUDA 同志社大学を卒業後、新卒で大手物流倉庫会社に総合事務職として入社。日々の在庫管理と現場改善業務を担当し、管理系の改善業務の面白さに魅了される。その後、IT人材系のベンチャー企業に入社し、バックオフィス部門の統括として経理総務業務、業務効率化、新卒教育等に携わる。2022年3月より01Boosterに参画。 01Boosterは、新規事業・イノベーションに取り組む組織に対し、構想設計から実行フェーズまでを支援する事業創造カンパニーです。 ⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://01booster.co.jp/

    #271 新規事業の「撤退基準」はどう決める？ ― 業界・市場によって変わる撤退判断

  3. Oct 14

    #270 新規事業、来年は何を変えるべき？ ― PoC止まりの原因と、継続・撤退の判断基準

    ゼロワンラジオでは皆様からのお便りやリクエストを募集しています！ 以下のフォームから感想などを是非お送りください！ ⁠⁠⁠⁠⁠https://s5q8n.share.hsforms.com/2DQDbLME2SW-1gEIXDG_Cxg⁠ 今回は、リスナーの皆様から寄せられた「新規事業の評価と来期の計画・撤退基準」に関するご質問にお答えするQ&Aエピソードです。 新規事業が失速する根本的な原因を「戦略・作戦・戦術・兵站（ロジスティクス）」という4つの階層から紐解きます。 多くの組織では、カーボンニュートラルなどの大きな「戦略」は掲げられていても、それをどう達成するかという「作戦」が欠落したまま、いきなりPoCという「戦術」に飛びついてしまっています。 さらに、それを実行するための政治力や調整力を持った人材を育てる「兵站」が整備されていなければ、事業は前進しないと語ります。 PoCはあくまで準備運動に過ぎず、目的と作戦が曖昧なまま実行しても結果には結びつかないと警鐘を鳴らします。 多くの方が悩む「撤退基準」については、サンクコスト（埋没費用）や情けに流されないよう、事前に「ここまで達成しなければやめる」という明確な基準を作り、関係者で合意しておくことが重要です。 来期の計画を立てる際は、単に同じ施策を繰り返すのではなく、自社の取り組みが4階層のどこでエラーを起こしているのかを冷静に振り返る必要があります。 年度末の事業評価や来期計画の策定に悩む新規事業マネージャーにとって、現状を打破するための実践的なヒントが詰まった内容となっています。 □トピック 00:00 オープニング 02:16 肩の痛みの本当の原因から学ぶシステム思考 05:01 PoCは「準備運動」ー目的がなければ結果は出ない 06:40 戦略の4階層（戦略・作戦・戦術・兵站）による事業の振り返り 16:16 撤退判断ができない理由（サンクコストの罠と事前の合意） 18:38 4階層の具体的な意味と、ボトルネックの特定方法 ■合田 ジョージ・羽山 友治 著『新規事業の本質』について 8/5に出版された書籍『新規事業の本質』では、新規事業に関する手法や概念のつながりを整理し、読者が「自社の状況に応じて考え・判断するための材料を示すこと」を目指し、国内外の論文と実践知を組み合わせて執筆しました。 ▼ 執筆に込めた想い（note） 合田ジョージのnoteにて、本書を執筆した背景や理由をまとめています。 併せてご覧いただけますと幸いです。 ⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://note.com/01booster_gg/n/na4e34fc0e56a?sub_rt=share_sb⁠⁠⁠⁠⁠ ▼ 【第1章】試し読みはこちら ⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://note.com/01booster_gg/n/n9ddddf6104aa?sub_rt=share_sb⁠⁠⁠⁠⁠ ▼ 書籍の詳細・ご購入はこちら ⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://www.amazon.co.jp/dp/4049113066?tag=note0e2a-22&linkCode=ogi&th=1&psc=1&language=ja_JP⁠⁠⁠⁠⁠ MC#1 合田 ジョージ GEORGE GODA 株式会社ゼロワンブースター代表取締役 MBA、理工学修士。東芝の重電系研究所・設計を経て、同社でSwedenの家電大手との国際アライアンス、中国やタイなどでのオフショア製造によるデザイン白物家電の商品企画を担当。村田製作所にて、北米向け技術営業、米国半導体ベンダーとの国際アライアンス、Motorolaの全世界通信デバイス技術営業に携わり、その後、同社の通信分野のコーポレートマーケティングにて全社戦略策定を実施。スマートフォン広告のIT StartupであるNobot社に参画、Marketing Directorとして主に海外展開、イベント、マーケティングを指揮、同社のKDDIグループによるバイアウト後には、M&Aの調整を行い、海外戦略部部長としてKDDIグループ子会社の海外展開計画を策定。現在は01Boosterにてコーポレートアクセラレーター・事業創造アクセラレータを運用すると共にアジアを中心とした国際的な事業創造プラットフォームとエコシステム構築を目指している。日本国内の行政や大学を含む、多数の講演やワークショップ実施の実績あり。 MC#2 上田 夏生 NATSUKI UEDA 大学卒業後、経済産業省に入省。以後、コーポレート・ガバナンス、電力産業、中小企業税制、人事・コンプライアンス、ディープテック・スタートアップ支援、福島復興推進に関する業務に従事。ディープテック・スタートアップ支援に関する業務では、「起業家主導型カーブアウト実践のガイダンス」の策定に向けた研究会運営・ガイダンス作成、ディープテック・スタートアップ支援事業などの研究開発支援事業や起業家支援プログラムの制度設計・運用、ディープテック・スタートアップへの事業開発支援に向けた法的基盤の整備（NEDO法改正）などの業務を担当。一橋大学大学院経営管理研究科経営管理プログラム修了（MBA）。 MC#3 奥田 敦葉 ATSUHA OKUDA 同志社大学を卒業後、新卒で大手物流倉庫会社に総合事務職として入社。日々の在庫管理と現場改善業務を担当し、管理系の改善業務の面白さに魅了される。その後、IT人材系のベンチャー企業に入社し、バックオフィス部門の統括として経理総務業務、業務効率化、新卒教育等に携わる。2022年3月より01Boosterに参画。 01Boosterは、新規事業・イノベーションに取り組む組織に対し、構想設計から実行フェーズまでを支援する事業創造カンパニーです。 ⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://01booster.co.jp/

    #270 新規事業、来年は何を変えるべき？ ― PoC止まりの原因と、継続・撤退の判断基準

  4. Oct 7

    #269 大型事業を生む人材はどう見つける？ ― 組織に必要な「炭鉱のカナリア」とは

    ゼロワンラジオでは皆様からのお便りやリクエストを募集しています！ 以下のフォームから感想などを是非お送りください！ ⁠⁠⁠⁠https://s5q8n.share.hsforms.com/2DQDbLME2SW-1gEIXDG_Cxg⁠ 今回のゼロワンラジオは、#267に引き続き「大型の事業には何が必要なのか？」の第2弾をお届けします。 今回は視点を変え、大型事業を担う「人材の抽出と育成」という組織マネジメントの観点から深掘りします。大企業がイノベーションを起こし生き残るための鍵となる「コーポレート・アントレプレナーシップ（組織主導の起業家精神）」と「イントラプレナーシップ（従業員個人の自発的な行動）」の違いを整理し、その関係性を紐解きます。 社内新規事業プログラムは経営層の承認による組織的活動、つまりトップダウンです。しかし、本当に価値があるのは、自発的に危機を察知し動く「イントラプレナー」の存在だと提唱します。 イントラプレナーは、組織の硬直化や危機をいち早く察知する「炭鉱のカナリア」です。 しかし、その割合は組織の中でもごく一部と非常に少ないのが実情だとしています。 だからこそ、社内新規事業プログラムのような「網を張る」活動を通じて、「カナリア（自律的で巻き込み力・学習能力のある人材）」を抽出し、彼らにスモールスタートで経験を積ませ、大型事業を任せられるエースへと育成するシステムが必要だと指摘しています。 「大型事業は、個人の能力とそれを後押しする環境の調和から生まれる」という本質的な結論に至る本エピソードは、新規事業の推進担当者だけでなく、次世代リーダーの育成や組織開発に悩む経営層・人事担当者にも深く刺さる内容となっています。 □トピック 00:00 オープニング 05:07 コーポレート・アントレプレナーシップとイントラプレナーシップの違い 07:54 組織における「炭鉱のカナリア」の重要性 10:33 社内新規事業プログラムの真の目的は「人材の抽出」 14:46 大型事業は「個人の能力」と「環境」の調和でしか生まれない 17:28 トップダウン以外で大型事業を作るための組織システムの作り方 19:13 「炭鉱のカナリア」を見つけだすには？ ■合田 ジョージ・羽山 友治 著『新規事業の本質』について 8/5に出版された書籍『新規事業の本質』では、新規事業に関する手法や概念のつながりを整理し、読者が「自社の状況に応じて考え・判断するための材料を示すこと」を目指し、国内外の論文と実践知を組み合わせて執筆しました。 ▼ 執筆に込めた想い（note） 合田ジョージのnoteにて、本書を執筆した背景や理由をまとめています。 併せてご覧いただけますと幸いです。 ⁠⁠⁠⁠⁠https://note.com/01booster_gg/n/na4e34fc0e56a?sub_rt=share_sb⁠⁠⁠⁠ ▼ 【第1章】試し読みはこちら ⁠⁠⁠⁠⁠https://note.com/01booster_gg/n/n9ddddf6104aa?sub_rt=share_sb⁠⁠⁠⁠ ▼ 書籍の詳細・ご購入はこちら ⁠⁠⁠⁠⁠https://www.amazon.co.jp/dp/4049113066?tag=note0e2a-22&linkCode=ogi&th=1&psc=1&language=ja_JP⁠⁠⁠⁠ MC#1 合田 ジョージ GEORGE GODA 株式会社ゼロワンブースター代表取締役 MBA、理工学修士。東芝の重電系研究所・設計を経て、同社でSwedenの家電大手との国際アライアンス、中国やタイなどでのオフショア製造によるデザイン白物家電の商品企画を担当。村田製作所にて、北米向け技術営業、米国半導体ベンダーとの国際アライアンス、Motorolaの全世界通信デバイス技術営業に携わり、その後、同社の通信分野のコーポレートマーケティングにて全社戦略策定を実施。スマートフォン広告のIT StartupであるNobot社に参画、Marketing Directorとして主に海外展開、イベント、マーケティングを指揮、同社のKDDIグループによるバイアウト後には、M&Aの調整を行い、海外戦略部部長としてKDDIグループ子会社の海外展開計画を策定。現在は01Boosterにてコーポレートアクセラレーター・事業創造アクセラレータを運用すると共にアジアを中心とした国際的な事業創造プラットフォームとエコシステム構築を目指している。日本国内の行政や大学を含む、多数の講演やワークショップ実施の実績あり。 MC#2 上田 夏生 NATSUKI UEDA 大学卒業後、経済産業省に入省。以後、コーポレート・ガバナンス、電力産業、中小企業税制、人事・コンプライアンス、ディープテック・スタートアップ支援、福島復興推進に関する業務に従事。ディープテック・スタートアップ支援に関する業務では、「起業家主導型カーブアウト実践のガイダンス」の策定に向けた研究会運営・ガイダンス作成、ディープテック・スタートアップ支援事業などの研究開発支援事業や起業家支援プログラムの制度設計・運用、ディープテック・スタートアップへの事業開発支援に向けた法的基盤の整備（NEDO法改正）などの業務を担当。一橋大学大学院経営管理研究科経営管理プログラム修了（MBA）。 MC#3 奥田 敦葉 ATSUHA OKUDA 同志社大学を卒業後、新卒で大手物流倉庫会社に総合事務職として入社。日々の在庫管理と現場改善業務を担当し、管理系の改善業務の面白さに魅了される。その後、IT人材系のベンチャー企業に入社し、バックオフィス部門の統括として経理総務業務、業務効率化、新卒教育等に携わる。2022年3月より01Boosterに参画。 01Boosterは、新規事業・イノベーションに取り組む組織に対し、構想設計から実行フェーズまでを支援する事業創造カンパニーです。 ⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://01booster.co.jp/

    #269 大型事業を生む人材はどう見つける？ ― 組織に必要な「炭鉱のカナリア」とは

  5. Sep 30

    #268 三菱重工はなぜPFNに「100億円」を出資したのか？ ― 日本のAI戦略とオープンイノベーションの現在地

    ゼロワンラジオでは皆様からのお便りやリクエストを募集しています！ 以下のフォームから感想などを是非お送りください！ ⁠⁠⁠https://s5q8n.share.hsforms.com/2DQDbLME2SW-1gEIXDG_Cxg⁠ 今回のゼロワンラジオは、三菱重工がPreferred Networks（PFN）に100億円を出資したニュースに関するご質問をリスナーの方からいただきました。 「大企業とスタートアップの連携というとPoCのイメージが強かったのですが、ここまで大きく出資して一緒に事業をつくるケースは増えているのでしょうか？ これまでのオープンイノベーションと何が変わってきているのでしょうか？」というご質問にお答えします。 かつての大企業×スタートアップ連携は「PoC（実証実験）」のイメージが強いものでしたが、ジョージは「PoCはあくまで準備運動であり、それ自体を目的化する時代は終わった」と明言します。 現在、グローバルはもちろん日本でも、オープンイノベーションは明確なROI（投資対効果）と事業化を求める「完全成果型」へと舵を切っているとし、上田も「次に進む基準（撤退基準）を曖昧にしたままPoCをやって満足してしまうケースは過去のものになりつつある」と同意します。 今回の100億円という規模について、ジョージは「AI領域における米中の兆単位の投資に比べれば決して大きくはないが、日本の安全保障や国策の観点で非常にわかりやすく、意義のある連携だ」と分析します。 AI開発で米中に遅れをとる日本が勝機を見出せるのは、強みである製造現場やロボットなどの物理空間とAIを融合させる「フィジカルAI」の領域だと語ります。 実際に、経産省やNEDOがフィジカルAIを政策対象として公募を開始した直後に両社の提携・出資が決定しているといった政策動向も踏まえ、今回の連携の背景を読み解きます。 大企業でスタートアップ連携やCVC投資に関わる方に、世界の潮流と日本の戦い方のヒントを提供する内容となっています。 □トピック 00:00 オープニング 04:26 リスナーからの質問：三菱重工×PFNの100億円出資について 05:21 「PoC目的の連携」ではなく、成果（事業化）志向へ 07:33 三菱重工×PFNの背景にある「米中二強のAI戦争」と「フィジカルAI」 11:03 時系列で見る、国策（経産省・NEDO）と提携の連動性 16:34 世界の潮流に対する「01Boosterの今後の戦略」 20:40 論文から読み解く「年齢とイノベーション（ピカソとセザンヌ）」 ■合田 ジョージ・羽山 友治 著『新規事業の本質』について 8/5に出版された書籍『新規事業の本質』では、新規事業に関する手法や概念のつながりを整理し、読者が「自社の状況に応じて考え・判断するための材料を示すこと」を目指し、国内外の論文と実践知を組み合わせて執筆しました。 ▼ 執筆に込めた想い（note） 合田ジョージのnoteにて、本書を執筆した背景や理由をまとめています。 併せてご覧いただけますと幸いです。 ⁠⁠⁠⁠https://note.com/01booster_gg/n/na4e34fc0e56a?sub_rt=share_sb⁠⁠⁠ ▼ 【第1章】試し読みはこちら ⁠⁠⁠⁠https://note.com/01booster_gg/n/n9ddddf6104aa?sub_rt=share_sb⁠⁠⁠ ▼ 書籍の詳細・ご購入はこちら ⁠⁠⁠⁠https://www.amazon.co.jp/dp/4049113066?tag=note0e2a-22&linkCode=ogi&th=1&psc=1&language=ja_JP⁠⁠⁠ MC#1 合田 ジョージ GEORGE GODA 株式会社ゼロワンブースター代表取締役 MBA、理工学修士。東芝の重電系研究所・設計を経て、同社でSwedenの家電大手との国際アライアンス、中国やタイなどでのオフショア製造によるデザイン白物家電の商品企画を担当。村田製作所にて、北米向け技術営業、米国半導体ベンダーとの国際アライアンス、Motorolaの全世界通信デバイス技術営業に携わり、その後、同社の通信分野のコーポレートマーケティングにて全社戦略策定を実施。スマートフォン広告のIT StartupであるNobot社に参画、Marketing Directorとして主に海外展開、イベント、マーケティングを指揮、同社のKDDIグループによるバイアウト後には、M&Aの調整を行い、海外戦略部部長としてKDDIグループ子会社の海外展開計画を策定。現在は01Boosterにてコーポレートアクセラレーター・事業創造アクセラレータを運用すると共にアジアを中心とした国際的な事業創造プラットフォームとエコシステム構築を目指している。日本国内の行政や大学を含む、多数の講演やワークショップ実施の実績あり。 MC#2 上田 夏生 NATSUKI UEDA 大学卒業後、経済産業省に入省。以後、コーポレート・ガバナンス、電力産業、中小企業税制、人事・コンプライアンス、ディープテック・スタートアップ支援、福島復興推進に関する業務に従事。ディープテック・スタートアップ支援に関する業務では、「起業家主導型カーブアウト実践のガイダンス」の策定に向けた研究会運営・ガイダンス作成、ディープテック・スタートアップ支援事業などの研究開発支援事業や起業家支援プログラムの制度設計・運用、ディープテック・スタートアップへの事業開発支援に向けた法的基盤の整備（NEDO法改正）などの業務を担当。一橋大学大学院経営管理研究科経営管理プログラム修了（MBA）。 MC#3 奥田 敦葉 ATSUHA OKUDA 同志社大学を卒業後、新卒で大手物流倉庫会社に総合事務職として入社。日々の在庫管理と現場改善業務を担当し、管理系の改善業務の面白さに魅了される。その後、IT人材系のベンチャー企業に入社し、バックオフィス部門の統括として経理総務業務、業務効率化、新卒教育等に携わる。2022年3月より01Boosterに参画。 01Boosterは、新規事業・イノベーションに取り組む組織に対し、構想設計から実行フェーズまでを支援する事業創造カンパニーです。 ⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://01booster.co.jp/

    #268 三菱重工はなぜPFNに「100億円」を出資したのか？ ― 日本のAI戦略とオープンイノベーションの現在地

  6. Sep 23

    #266【ゼロワンラジオ公開収録】新規事業は「500億・1000億」を狙え ― ソフトバンク上原氏と語る、大きな事業のつくり方

    ゼロワンラジオでは皆様からのお便りやリクエストを募集しています！ 以下のフォームから感想などを是非お送りください！ ⁠https://s5q8n.share.hsforms.com/2DQDbLME2SW-1gEIXDG_Cxg 今回のゼロワンラジオは、2026年8月7日に開催された「01Booster Conference Summer 2026―大きな事業は本当に創れるのか―」での公開収録セッションをお届けします。 ゲストにソフトバンク株式会社 法人事業統括 東日本営業本部 本部長 兼 AIサイバー防衛室 室長の上原 郁磨氏をお迎えし、事業を立ち上げるまでのプロセスだけでなく、意思決定や組織との向き合い方、挑戦し続ける原動力など、一人の実践者だからこそ語れるリアルに迫ります。 「新規事業はどれくらいの規模感を狙うべきか？」という根源的な問いに対し、上原氏は「3桁億（数100億〜1000億）」というスケールの視座を提示します。会社の売上の約10%を狙う規模感でなければ、組織として本気で挑戦できず、優秀なチームも集められないという現実的な理由を議論。 また、事業の立ち上げにおいて上原氏が実践しているフレームワークや思考法についても深く掘り下げます。 初期のフェーズでは「構想を描ける人」「お金の計算（ロジック）ができる人」「モノを作れる人」というエース級の3人を必ずアサインし、多数決で物事を決めずにリーダーが意思決定を行うことの重要性を語っていただいたほか、大きな市場をどう見つけるのか、チーム・意思決定・社内の信用をどうつくるのか、そして「デザイン思考」と「システム思考」の組み合わせ方など、実践的なノウハウが惜しみなく語られています。 社内新規事業において「自分の信念を貫き、やり抜く覚悟」の重要性を説く上原氏のメッセージは、大企業で事業創造に挑むすべての社内起業家やマネジメント層にとって必聴の内容です。 □トピック 00:31 オープニング 01:05 500億・1000億の新規事業をどうつくる？ 06:58 大きな市場をどう見つけるのか？ 11:45 顧客に聞く。でも、製品は説明しない 17:08 新規事業は「社内の信用」で決まる 22:36 会社を動かす「危機感」 28:38 AUDIENCE Q&A 37:12 AI時代と、新規事業に挑む人へ 【ゲスト】 上原 郁磨 氏 ソフトバンク株式会社法人事業統括 東日本営業本部 本部長 兼AIサイバー防衛室 室長 MC 合田 ジョージ GEORGE GODA 株式会社ゼロワンブースター代表取締役 MBA、理工学修士。東芝の重電系研究所・設計を経て、同社でSwedenの家電大手との国際アライアンス、中国やタイなどでのオフショア製造によるデザイン白物家電の商品企画を担当。村田製作所にて、北米向け技術営業、米国半導体ベンダーとの国際アライアンス、Motorolaの全世界通信デバイス技術営業に携わり、その後、同社の通信分野のコーポレートマーケティングにて全社戦略策定を実施。スマートフォン広告のIT StartupであるNobot社に参画、Marketing Directorとして主に海外展開、イベント、マーケティングを指揮、同社のKDDIグループによるバイアウト後には、M&Aの調整を行い、海外戦略部部長としてKDDIグループ子会社の海外展開計画を策定。現在は01Boosterにてコーポレートアクセラレーター・事業創造アクセラレータを運用すると共にアジアを中心とした国際的な事業創造プラットフォームとエコシステム構築を目指している。日本国内の行政や大学を含む、多数の講演やワークショップ実施の実績あり。 ■合田 ジョージ・羽山 友治 著『新規事業の本質』について 8/5に出版された書籍『新規事業の本質』では、新規事業に関する手法や概念のつながりを整理し、読者が「自社の状況に応じて考え・判断するための材料を示すこと」を目指し、国内外の論文と実践知を組み合わせて執筆しました。 ▼ 執筆に込めた想い（note）合田ジョージのnoteにて、本書を執筆した背景や理由をまとめています。併せてご覧いただけますと幸いです。 ⁠⁠https://note.com/01booster_gg/n/na4e34fc0e56a?sub_rt=share_sb⁠ ▼ 【第1章】試し読みはこちら ⁠⁠https://note.com/01booster_gg/n/n9ddddf6104aa?sub_rt=share_sb⁠ ▼ 書籍の詳細・ご購入はこちら ⁠⁠https://www.amazon.co.jp/dp/4049113066?tag=note0e2a-22&linkCode=ogi&th=1&psc=1&language=ja_JP⁠ 01Boosterは、新規事業・イノベーションに取り組む組織に対し、構想設計から実行フェーズまでを支援する事業創造カンパニーです。⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://01booster.co.jp/

  7. Sep 23

    #267 1000億クラスの「大型事業」を生み出すには？ ― ボトムアップで事業を起こす人・組織の条件

    ゼロワンラジオでは皆様からのお便りやリクエストを募集しています！ 以下のフォームから感想などを是非お送りください！ ⁠⁠https://s5q8n.share.hsforms.com/2DQDbLME2SW-1gEIXDG_Cxg⁠ 今回のゼロワンラジオは、「大型の事業には何が必要なのか？」をテーマにお届けします。 トップダウンで大型事業を立ち上げるケースはどの企業にも存在しますが、現場（ボトムアップ）からの提案で1000億クラスの事業を生み出すためには、いくつかの条件が揃う必要があります。 本エピソードでは、ジョージがこれまでの支援経験から導き出した「大型事業が起きるための条件」を言語化しています。 ① 個人の実績と正当性：既存事業において「仕事ができる（自ら考え動ける）」というトラックレコードがあり、周囲が「あの人なら」と納得する正当性。 ② 事業立ち上げの能力と経験：営業力だけでなく、リーダーシップや周囲を巻き込む力、そして事業開発そのものの経験（または専門教育）。 ③ エース級で固めたチーム：激しい競争を勝ち抜くには、中途半端なアサインではなく、開発・企画・ビジネスそれぞれの領域の「優秀なエース」を集める。 ④ トップを「承認させる」能力：経営層と目線を合わせ、異なる価値観を持つ人々を納得させる（共通言語を作る）高度な社内政治力。 ⑤ インセンティブと会社の文化：挑戦に見合う報酬や、大企業ならではの「動かせる資金の大きさ（イントラキャピタル）」といったインセンティブと、それを後押しする文化。 大企業で大規模な新規事業を立ち上げたいと考えるエース人材や、次世代のイノベーションリーダーを発掘・育成したい経営層に最適な内容です。 □トピック 00:00 オープニング 04:33 今回のテーマ「大型の事業には何が必要か？」 07:20 メーカー出身者が陥りやすい「モノ中心」のマクロ予測 10:56 条件①：実行者個人の「実績」と「周囲の納得感（正当性）」 13:54 条件②：事業立ち上げの能力と経験 14:52 条件③：開発・企画・ビジネスの「エース級」で固めたチーム 16:11 条件④：インセンティブ（動かせる金額の大きさ）と会社の文化 18:50 トップを「承認させる（目線を合わせる）」のも個人の能力である ■合田 ジョージ・羽山 友治 著『新規事業の本質』について 8/5に出版された書籍『新規事業の本質』では、新規事業に関する手法や概念のつながりを整理し、読者が「自社の状況に応じて考え・判断するための材料を示すこと」を目指し、国内外の論文と実践知を組み合わせて執筆しました。 ▼ 執筆に込めた想い（note） 合田ジョージのnoteにて、本書を執筆した背景や理由をまとめています。 併せてご覧いただけますと幸いです。 ⁠⁠⁠https://note.com/01booster_gg/n/na4e34fc0e56a?sub_rt=share_sb⁠⁠ ▼ 【第1章】試し読みはこちら ⁠⁠⁠https://note.com/01booster_gg/n/n9ddddf6104aa?sub_rt=share_sb⁠⁠ ▼ 書籍の詳細・ご購入はこちら ⁠⁠⁠https://www.amazon.co.jp/dp/4049113066?tag=note0e2a-22&linkCode=ogi&th=1&psc=1&language=ja_JP⁠⁠ MC#1 合田 ジョージ GEORGE GODA 株式会社ゼロワンブースター代表取締役 MBA、理工学修士。東芝の重電系研究所・設計を経て、同社でSwedenの家電大手との国際アライアンス、中国やタイなどでのオフショア製造によるデザイン白物家電の商品企画を担当。村田製作所にて、北米向け技術営業、米国半導体ベンダーとの国際アライアンス、Motorolaの全世界通信デバイス技術営業に携わり、その後、同社の通信分野のコーポレートマーケティングにて全社戦略策定を実施。スマートフォン広告のIT StartupであるNobot社に参画、Marketing Directorとして主に海外展開、イベント、マーケティングを指揮、同社のKDDIグループによるバイアウト後には、M&Aの調整を行い、海外戦略部部長としてKDDIグループ子会社の海外展開計画を策定。現在は01Boosterにてコーポレートアクセラレーター・事業創造アクセラレータを運用すると共にアジアを中心とした国際的な事業創造プラットフォームとエコシステム構築を目指している。日本国内の行政や大学を含む、多数の講演やワークショップ実施の実績あり。 MC#2 上田 夏生 NATSUKI UEDA 大学卒業後、経済産業省に入省。以後、コーポレート・ガバナンス、電力産業、中小企業税制、人事・コンプライアンス、ディープテック・スタートアップ支援、福島復興推進に関する業務に従事。ディープテック・スタートアップ支援に関する業務では、「起業家主導型カーブアウト実践のガイダンス」の策定に向けた研究会運営・ガイダンス作成、ディープテック・スタートアップ支援事業などの研究開発支援事業や起業家支援プログラムの制度設計・運用、ディープテック・スタートアップへの事業開発支援に向けた法的基盤の整備（NEDO法改正）などの業務を担当。一橋大学大学院経営管理研究科経営管理プログラム修了（MBA）。 MC#3 奥田 敦葉 ATSUHA OKUDA 同志社大学を卒業後、新卒で大手物流倉庫会社に総合事務職として入社。日々の在庫管理と現場改善業務を担当し、管理系の改善業務の面白さに魅了される。その後、IT人材系のベンチャー企業に入社し、バックオフィス部門の統括として経理総務業務、業務効率化、新卒教育等に携わる。2022年3月より01Boosterに参画。 01Boosterは、新規事業・イノベーションに取り組む組織に対し、構想設計から実行フェーズまでを支援する事業創造カンパニーです。 ⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://01booster.co.jp/

    #267 1000億クラスの「大型事業」を生み出すには？ ― ボトムアップで事業を起こす人・組織の条件

  8. Sep 16

    #265 AIは人間の働き方をどう変えるのか？【後編】— AI時代に生き残るための業務の棚卸しと批判的思考

    今回のゼロワンラジオは、前回に引き続き「人間の能力を拡張するAIの使い方」の後編をお届けします。 本エピソードでは、AIによる「能力拡張」と「能力縮小（依存）」の違いについて深掘りします。 ・能力が縮小（依存）するAIの使い方：専門知識のない分野で、AIが整えた「それっぽい回答」を検証せずにそのまま採用してしまうこと。 これを繰り返すと、判断力や専門性が低下し、AIへの依存が強まる可能性があります。 
・能力を拡張するAIの使い方：AIに大量の情報を処理・比較させた上で、人間が目的意識（仮説）を持って結果を検証し、最終的な判断を下すこと。 AIによって浮いた時間と認知能力を、「より複雑な問題発見」や「現場との対話・業務設計」などにどう使うかが重要としています。 日々の業務でAI活用に悩むビジネスパーソンや、組織のAIリテラシー向上を推進するマネジメント層に最適な内容です。 ■合田 ジョージ・羽山 友治 著『新規事業の本質』について 8/5に出版された書籍『新規事業の本質』では、新規事業に関する手法や概念のつながりを整理し、読者が「自社の状況に応じて考え・判断するための材料を示すこと」を目指し、国内外の論文と実践知を組み合わせて執筆しました。 ▼ 執筆に込めた想い（note） 合田ジョージのnoteにて、本書を執筆した背景や理由をまとめています。 併せてご覧いただけますと幸いです。 ⁠⁠https://note.com/01booster_gg/n/na4e34fc0e56a?sub_rt=share_sb⁠ ▼ 【第1章】試し読みはこちら ⁠⁠https://note.com/01booster_gg/n/n9ddddf6104aa?sub_rt=share_sb⁠ ▼ 書籍の詳細・ご購入はこちら ⁠⁠https://www.amazon.co.jp/dp/4049113066?tag=note0e2a-22&linkCode=ogi&th=1&psc=1&language=ja_JP⁠ □トピック 00:00 オープニング・前回の振り返り 02:35 能力が「縮小（依存）」してしまうAIの使い方 04:30 強い意志（仮説と目的）を持ってAIを使い、能力を「拡張」するサイクル 05:48 奥田の実体験：AIを活用した「支払いフローの抜本的改善」 08:01 AIの「迎合」と、人間が批判的思考を失う危険性 10:14 AIによって浮いた時間と認知能力を「何に」使うべきか？ 18:09 ジョージの実感：プロンプトとスキルズで精度を上げる面白さ 21:28 まとめ：業務の棚卸しと、資本主義社会でAIに食われないための「胆力」 24:36 未来予測：事業アイデアの精度が上がり、最終的な価値は「実行」にシフトする MC#1 合田 ジョージ GEORGE GODA 株式会社ゼロワンブースター代表取締役 MBA、理工学修士。東芝の重電系研究所・設計を経て、同社でSwedenの家電大手との国際アライアンス、中国やタイなどでのオフショア製造によるデザイン白物家電の商品企画を担当。村田製作所にて、北米向け技術営業、米国半導体ベンダーとの国際アライアンス、Motorolaの全世界通信デバイス技術営業に携わり、その後、同社の通信分野のコーポレートマーケティングにて全社戦略策定を実施。スマートフォン広告のIT StartupであるNobot社に参画、Marketing Directorとして主に海外展開、イベント、マーケティングを指揮、同社のKDDIグループによるバイアウト後には、M&Aの調整を行い、海外戦略部部長としてKDDIグループ子会社の海外展開計画を策定。現在は01Boosterにてコーポレートアクセラレーター・事業創造アクセラレータを運用すると共にアジアを中心とした国際的な事業創造プラットフォームとエコシステム構築を目指している。日本国内の行政や大学を含む、多数の講演やワークショップ実施の実績あり。 MC#2 上田 夏生 NATSUKI UEDA 大学卒業後、経済産業省に入省。以後、コーポレート・ガバナンス、電力産業、中小企業税制、人事・コンプライアンス、ディープテック・スタートアップ支援、福島復興推進に関する業務に従事。ディープテック・スタートアップ支援に関する業務では、「起業家主導型カーブアウト実践のガイダンス」の策定に向けた研究会運営・ガイダンス作成、ディープテック・スタートアップ支援事業などの研究開発支援事業や起業家支援プログラムの制度設計・運用、ディープテック・スタートアップへの事業開発支援に向けた法的基盤の整備（NEDO法改正）などの業務を担当。一橋大学大学院経営管理研究科経営管理プログラム修了（MBA）。 MC#3 奥田 敦葉 ATSUHA OKUDA 同志社大学を卒業後、新卒で大手物流倉庫会社に総合事務職として入社。日々の在庫管理と現場改善業務を担当し、管理系の改善業務の面白さに魅了される。その後、IT人材系のベンチャー企業に入社し、バックオフィス部門の統括として経理総務業務、業務効率化、新卒教育等に携わる。2022年3月より01Boosterに参画。 01Boosterは、新規事業・イノベーションに取り組む組織に対し、構想設計から実行フェーズまでを支援する事業創造カンパニーです。 ⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://01booster.co.jp/

    #265 AIは人間の働き方をどう変えるのか？【後編】— AI時代に生き残るための業務の棚卸しと批判的思考
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