毎日新聞ポッドキャスト -世の中の「いま」を記者が読み解く-

毎日新聞ポッドキャスト -世の中の「いま」を記者が読み解く-

毎日新聞の記者が、関心の高い記事・自ら手がけた記事の「その先」を語るポッドキャストです。月・水・金に『国際』『政治・経済』『社会全般・スポーツ』、そして土曜日は毎週違うテーマを毎日新聞の論説委員が解説する『社説』を加え、週4回、4テーマを深堀り。ニュースの裏側、取材の舞台裏、記者の葛藤や想いを通して、記事では伝えきれなかった「現場のリアル」をお届けします。 お便りはこちらから https://entry.mainichi.jp/app/podcast-mainsurvey3/

  1. 1d ago

    米同時多発テロから25年 米国に残る傷痕と潮流

    世界の衝撃を与えた米同時多発テロから11日で25年となります。米国とアフガニスタンに残る傷痕、「対テロ戦争」への米国民の思い、トランプ米大統領が触れない自身の責任について、北米総局(ワシントン)の松井聡特派員が分かりやすく解説します。  フルバージョン(完全版)では「アフガンとイラン 米国の戦争はどう変わったのか」をテーマに、アフガン戦争とイラン攻撃の類似点と相違点について深掘りします。 ▽関連記事 トランプ氏に感謝も、疑問募らせる米兵テロ遺族 米軍撤収5年 https://mainichi.jp/articles/20260826/k00/00m/030/016000c 「アフガンのように…」 ボルトン氏憂えるトランプ外交の危うさ https://mainichi.jp/articles/20260826/k00/00m/030/029000c ▽お便りはこちら ⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://entry.mainichi.jp/app/podcast-mainsurvey3⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠ ▽ニュースをより深掘りした、ディレクターズカットを含む完全版はaudiobook.jpのみでお聴きいただけます。登録はこちらから⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠ ⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://special.audiobook.jp/mainichinews⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠ ---

  2. 4d ago

    働きたい改革か、働かせたい改革か? 裁量労働制をどう考える

    政府の働き方改革が逆回転を始めたようです。労働規制を強化して残業を抑制する方向から、制限を緩めて自由度を高める方向へ転換する流れが出てきました。人手不足感の強まりなどが背景にありますが、議論の焦点である裁量労働制には「定額働かせ放題」との批判もあります。働き手の健康や権利を守れるのでしょうか。労働問題に詳しい堀井恵里子論説委員が解説します。 フルバージョン(完全版)では、「もう一つの論点、変形労働時間制」をテーマに、柔軟に働ける制度のメリットやデメリットについて考えます。▽関連記事・働き方改革は後退するのか いま問い直すべき原点https://mainichi.jp/articles/20260820/k00/00m/100/224000c・36協定締結を労基署がサポートへ 自民提言などを受け厚労省https://mainichi.jp/articles/20260819/k00/00m/020/256000c・働き方改革は「働かせない改革」? 地方経済に吹く逆風https://mainichi.jp/articles/20260714/k00/00m/020/094000c▽お便りはこちら⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://entry.mainichi.jp/app/podcast-mainsurvey3⁠⁠⁠⁠⁠⁠▽ニュースをより深掘りした、ディレクターズカットを含む完全版はaudiobook.jpのみでお聴きいただけます。登録はこちらから⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://special.audiobook.jp/mainichinews⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠---

  3. 6d ago

    脱ホルムズやナフサ備蓄は進むのか? 政府による強靱化パッケージ施策

    政府は8月末、中東情勢の混乱で明らかになったエネルギー需給構造の課題に対処すべく、新たなエネルギー対策をまとめました。  原油などの調達先を多様化して脱ホルムズ海峡を進めるほか、ナフサ不足にならないような対応も図る方針です。どんな手段を用いるのでしょうか、そして効果は期待できるのでしょうか。佐久間記者に聞きます。  フルバージョン(完全版)では「高市政権を支えるのは経済産業省?」と題して話します。高市政権を支える官僚に経産省出身者が多いだけでなく、政策的な重要性でも経産省の役割は大きくなっています。省内を取材する佐久間記者が分析します。 ▽関連記事 輸送費支援は「小遣い程度」 原油の脱ホルムズが見通せない背景 https://mainichi.jp/articles/20260826/k00/00m/020/280000c かつて石油業界が反発 復活したナフサ備蓄が直面する厳しい現状 https://mainichi.jp/articles/20260826/k00/00m/020/320000c ▽お便りはこちら ⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://entry.mainichi.jp/app/podcast-mainsurvey3⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠ ▽ニュースをより深掘りした、ディレクターズカットを含む完全版はaudiobook.jpのみでお聴きいただけます。登録はこちらから⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠ ⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://special.audiobook.jp/mainichinews⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠ ---

  4. Aug 31

    米国のイラン攻撃開始から半年 トランプ氏が理解できない「中東の論理」とは

    米国とイスラエルが2月にイラン攻撃を始めてから半年が過ぎました。トランプ米大統領はイランの何を読み誤ったのか、そもそも成算はあったのか、「落としどころ」はあるのか。長期化するイラン情勢を外信部の金子淳デスクが分かりやすく解説します。  フルバージョン(完全版)では「イラン情勢から学ぶべきこと」をテーマに、日本が一連の中東の混迷から得られる教訓について深掘りします。 ▽関連記事 米国、イランとの「経済戦争」開始 中国金融機関への制裁が焦点 https://mainichi.jp/articles/20260825/k00/00m/030/048000c 移民ら暮らす「テヘランゼルス」 米イラン戦闘半年、失望の声も https://mainichi.jp/articles/20260826/k00/00m/030/175000c ▽お便りはこちら ⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://entry.mainichi.jp/app/podcast-mainsurvey3⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠ ▽ニュースをより深掘りした、ディレクターズカットを含む完全版はaudiobook.jpのみでお聴きいただけます。登録はこちらから⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠ ⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://special.audiobook.jp/mainichinews⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠ ---

  5. Aug 28

    日本の防衛政策はどこまで変わる? 安保3文書の改定とは

    「安全保障関連3文書」と呼ばれる政府の重要文書が、今年末までに改定される見通しになっています。自衛隊を中心とする日本の防衛政策にとって大きな節目となるようです。なぜ今のタイミングで改定され、どのような見直しが行われるのでしょうか。主なポイントや課題を大場伸也・論説委員に聞きます。 有料のフルバージョンでは「非核三原則は変わる?変わらない?」をテーマに語ります。世界で唯一の戦争被爆国・日本の「国是」とされてきた三原則をめぐり、高市早苗政権の思惑や見通しを解説します。 ▽関連記事安全保障ブレーキ役に変わった自民 不満募らせる高市首相の持論https://mainichi.jp/articles/20260814/k00/00m/010/296000c予算増も数値目標なき自民提言 安保3文書負担増とどう折り合いhttps://mainichi.jp/articles/20260525/k00/00m/010/374000c終戦の日 歴代首相は何を語ったか 一貫せぬ戦争責任論https://mainichi.jp/articles/20260816/ddm/003/040/114000c▽お便りはこちら⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://entry.mainichi.jp/app/podcast-mainsurvey3⁠⁠⁠⁠⁠⁠▽ニュースをより深掘りした、ディレクターズカットを含む完全版はaudiobook.jpのみでお聴きいただけます。登録はこちらから⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://special.audiobook.jp/mainichinews⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠---

  6. Aug 28

    熊本地震発生から1カ月 10年前の経験はどう生かされたのか

    7月28日に発生した熊本地震から1カ月。38人が死亡し、今も約2600人が避難所生活を送っています。  熊本県には大きな活断層があり、10年前にも最大震度7の地震に見舞われました。被災地が今直面している課題は何か。2016年の熊本地震と比べ被害や復旧の状況はどう違うのか。熊本支局の久野洋次長が解説します。  番組のフルバージョンでは、熊本県がこの10年で防災や災害関連死の防止、避難所運営をどうアップデートしてきたのか、具体的に深掘りします。 ▽関連記事 「避難所より健康リスク高い」 車中泊避難、支援体制に残る課題 https://mainichi.jp/articles/20260731/k00/00m/040/409000c 「被害ないのに…」相次ぐ宿泊キャンセル 地震で足遠のく外国人 https://mainichi.jp/articles/20260827/k00/00m/040/240000c どこまで踏み込む?避難のマニュアル 爆発事故受け広がる見直し https://mainichi.jp/articles/20260827/k00/00m/020/226000c ▽お便りはこちら ⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://entry.mainichi.jp/app/podcast-mainsurvey3⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠ ▽ニュースをより深掘りした、ディレクターズカットを含む完全版はaudiobook.jpのみでお聴きいただけます。登録はこちらから⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠ ⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://special.audiobook.jp/mainichinews⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠ ---

  7. Aug 26

    消費減税で高市政権支持率は上がるか 世論調査から読み解く

    毎日新聞が22、23日に実施した全国世論調査で高市早苗内閣の支持率は、7月の前回調査と同じ41%でした。世論調査では、政府が来年4月から実施する方針を打ち出した飲食料品の消費税率1%への引き下げについての評価も聞いています。消費減税は、支持率にどう影響しているのでしょうか。世論調査室の野原大輔次長が、世論調査から高市政権の「今」に迫ります。 フルバージョンの深掘りトークは「終戦記念日の首相の靖国参拝見送り 世論調査から何がわかるか」と題してお送ります。高市首相は今回、靖国神社から離れた場所で祈りました。評価は分かれましたが、野原次長が世論調査の結果をもとに背景に迫ります。▽関連記事消費減税、政権浮揚効果は限定的 物価高対策の「決め手」ならずhttps://mainichi.jp/articles/20260823/k00/00m/010/175000c財源は?2年だけ? 高市首相「悲願」消費減税、賛否拮抗のワケhttps://mainichi.jp/articles/20260820/k00/00m/010/159000c内閣支持率41%で横ばい 靖国「遥拝」は評価分かれるhttps://mainichi.jp/articles/20260823/k00/00m/010/150000c ▽お便りはこちら ⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://entry.mainichi.jp/app/podcast-mainsurvey3⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠ ▽ニュースをより深掘りした、ディレクターズカットを含む完全版はaudiobook.jpのみでお聴きいただけます。登録はこちらから⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠ ⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://special.audiobook.jp/mainichinews⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠ ---

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