お寺の縁側ラジオ

横山 瑞法(Yokoyama Zuiho)

仏教・お寺の話題から日本文化・僧侶の生態まで幅広くお届けします。 法源寺 https://www.hougenji.or.jp 民泊型宿坊もやってます! 宿坊南アルプス法源寺 https://www.chillnn.com/19d8ad47e5d267 Voicyでも音声配信しています! 横山瑞法の別に危なくない法話 https://voicy.jp/channel/3731

  1. 21h ago

    子供にお化けが怖いと言われたら(2026/9/26)

    リスナーの方から「子供がお化けを怖がるとき、どう話しているか」というご質問をいただきました。 「一番恐ろしいのは人間だ」という言い回しは大人なら実感できますが、7歳の子供に伝わらなくて当然です。むしろ怖いものがひとつ増えるだけになりかねない。 仏教では、目・耳・鼻・舌・身・意の六つの感覚器官(六根)を通じて受け取ったものを心が統合し、それぞれの世界が作られると考えます。見慣れない和風の家、暗い廊下、普段と違う雰囲気。それらをすべて統合して「お化けがいる」と感じているなら、その子の世界には確かにお化けがいます。いる・いないという二択で考えなくていい。 自分自身も子供の頃、破れた障子の穴から毎晩お化けに見つめられていた記憶があります。誰かに説得されたわけでも追い払われたわけでもなく、いつの間にか見えなくなりました。 お化けを消すことは他人にはできません。でも、怖い気持ちのそばにいてあげることはできます。暗い部屋なら一緒に行く、寝つくまでそばにいる。それがお子さんにしてあげられることではないでしょうか。 - お化けを怖がる子供への「一番怖いのは人間」という言葉の限界- 六根で世界を受け取る仏教の考え方と、人それぞれの世界観- 子供の頃に障子の穴から見ていたお化けの体験- いる・いないより「怖い気持ちに寄り添う」という視点

  2. 2d ago

    お寺が資産運用するのってどう?(2026/9/24)

    海外の仏教系メディア「Buddhist Door Global」が、日本の寺院が投資に乗り出す動きを特集した記事を取り上げました。参拝者数の減少、葬儀収入の低迷、維持費の上昇を背景に、従来の寄付収入だけでは財政を支えられなくなっている寺院が増えています。寄付金や葬儀収入の減少を受け、日本の仏教寺院は投資に乗り出すhttps://www.buddhistdoor.net/news/japanese-buddhist-temples-turn-to-investing-as-donations-and-funeral-income-decline/記事では、北海道の金剛寺住職が米国債・不動産投資信託(REIT)・株式に投資し、2年間で年率10%以上のリターンを得ながら修繕費用に充てた事例が紹介されています。奈良県の大安寺も資産の一部を外貨建て保険商品で運用しており、住職は「原則として僧侶は営利活動に従事すべきではないが、動かなければ存続できなくなる可能性がある」と述べています。浄土真宗本願寺派が2021年に約7,000寺を対象に行った調査では、約半数の宗教法人が年間収入400万円未満でした。曹洞宗は全国約1万5,000の寺院を擁しながら約130億円を運用している一方、2013年には高野山真言宗が投資で大きな未実現損失を計上した事例もあります。執着を離れ、貪り(むさぼり)を戒めるという仏教の根本と、財政的な必要性をどう折り合わせるか。宗教活動との相乗効果を意識しながら、リスクの低い範囲で資産を備えていくことが現実的な選択肢ではないかと話しています。・参拝者・葬儀収入の減少と寺院財政の現状・投資で修繕費を賄った住職の事例(金剛寺・大安寺)・仏教の戒律と財政的必要性のあいだにある矛盾・大規模宗派の運用実態と過去の投資損失(高野山真言宗)・宗教活動との相乗効果を意識した存続策プレミアム放送では、通常回ではちょっと話しづらいさらに突っ込んだ本音をお話ししています。登録はWEBからがお得です!https://voicy.jp/channel/3731/premium法源寺から徒歩2分の空き家をリノベーションした「宿坊 南アルプス法源寺」https://www.chillnn.com/19d8ad47e5d267各種SNSアカウントはこちらnote(月8~10記事くらい更新してます!)https://note.com/zuihoyokoyama横山瑞法Instagram(お寺のことから個人的なことまで)https://www.instagram.com/zuiho.yokoyama/法源寺Instagram(お寺の行事や宿坊のこと)https://www.instagram.com/hougenji_minamialps/Xhttps://x.com/zuiho_yokoyama

  3. 3d ago

    心を怒りに奪われないための忍辱(2026/9/23)

    お彼岸の「彼岸」は「到彼岸(とうひがん)」に由来します。迷いと苦しみの此岸から悟りの彼岸へ渡るための6つの実践が「六波羅蜜(ろくはらみつ)」です。布施・持戒・忍辱・精進・禅定・智慧の六つで、お彼岸の6日間に一つずつ心がけるとも言われます。六波羅蜜のひとつ「忍辱(にんにく)」は、耐え忍ぶことや我慢することと思われがちです。しかし、理不尽な扱いをされても黙っていろという話ではありません。お釈迦様の言葉を集めた経典『ダンマパダ(法句経)』には「恨みは恨みによって止むことはない、恨みを捨ててこそ止む」とあります。「忍辱」の語源「クシャーンティー」(パーリ語・サンスクリット語)には「受け入れる」「揺るがない」という意味の幅があります。我慢が怒りを腹の中に溜める状態だとすれば、忍辱はそもそも怒りに心を奪われない——怒りに自分の言動を決めさせないことです。言うべきことは穏やかな心で言う。自分の手綱を自分で握る、能動的な実践です。・お彼岸の語源と「六波羅蜜」の由来・六つの実践——布施・持戒・忍辱・精進・禅定・智慧・忍辱と我慢の違い・ダンマパダ「恨みは恨みによって止むことはない」・怒りに心を奪われない、能動的な実践としての忍辱

  4. 6d ago

    「経営」という言葉を使うと怒られる業界ですが、お寺こそ経営していかなければならない時代です(2026/9/20)

    「物価は上がるがお布施は上がらず」近畿で初めて神社が倒産 2040年には3分の1以上が消滅の危機 神社仏閣の“倒産時代” 生き残り策は「お坊さんヘルパー」に“三刀流”住職もhttps://news.yahoo.co.jp/articles/c5ae760a90a55efa8fa7579c05217328b3bd6eb2?page=3物価高が続くなかでお布施の水準は変わらず、2040年には全国の宗教法人のおよそ3分の1が消滅の危機を迎えるという試算があります。2007年から2024年の17年間で、信者・檀家(だんか)の数は3000万人以上減少しています。宿坊と民泊で外国人観光客の9割を迎える和歌山・那智勝浦の古刹、介護福祉士の資格を持つ僧侶がデイサービスを運営する大阪・西淀川区の寺、住職と並行してカフェ経営と鍼灸師も兼ねる兵庫・加古川市の聖徳寺など、各地の住職が地域の実情に合わせた生き残りの道を模索しています。北海道大学の桜井義秀教授は「信者を求めていく宗教施設でないとこれからは難しい」と指摘します。ただ待つだけでなく自らの価値を積極的に伝えていく時代に入りました。労働集約型か資産活用型かという選択も含め、体と頭を使って経営していくことが求められています。- 宗教法人の信者数減少と「2040年問題」の概況- 熊野古道・那智勝浦の古刹:宿坊・民泊で外国人観光客9割- 大阪の寺によるデイサービス運営とデスカフェの取り組み- 兵庫・聖徳寺住職の三刀流(住職・カフェ経営・鍼灸師)- 「楽しく・前向きに」経営するというこれからのお寺像

  5. Sep 19

    僧侶が教える葬儀社を選ぶ際に気をつけたいこと(2026/9/19)

    家族葬 実際の費用はCMの約3倍 消費者庁が運営会社に措置命令https://news.web.nhk/newsweb/na/nd-20260918de51106消費者庁が2025年、東京渋谷の葬儀会社「金峰堂」に景品表示法違反として措置命令を出しました。テレビCMで家族葬を10万4500円からと訴求していましたが、実際には最低でも約30万8000円が必要だったとされています。同様の問題は以前から繰り返されており、2017年のイオンライフ、2018年の小さなお葬式(運営会社ユニクエスト)、2019年の「寄り添うのお葬式」でも、追加料金をめぐる不当表示が相次いで指摘されてきました。大切な人を亡くした直後は判断力が落ち、病院からの搬送の都合で早急な決断を迫られます。相場もわからず比較検討する余裕もない中での契約になるため、価格表示の問題が生じやすい構造があります。ネット系の葬儀会社の多くは下請けへ仕事を出す仕組みのため、仲介コストが上乗せされます。見積もりを取っても実際の請求が大きく異なるケースも見受けられます。地域で長くやっている直営の老舗葬儀社を事前に調べておくことが、一つの目安になります。菩提寺や信頼できる僧侶がいれば、葬儀社を決める前にまず相談してみる選択肢もあります。- 景品表示法違反と消費者庁の措置命令の概要- ネット系葬儀社で問題が繰り返されてきた歴史- 急いで判断せざるをえない状況につけ込まれるリスク- 地元の老舗葬儀社を選ぶ理由- 菩提寺や僧侶への事前相談という選択肢

  6. Sep 17

    神社の倒産ニュースから考える宗教法人のガバナンスの穴(2026/9/17)

    平安時代970年創建、清和源氏ゆかりの多田神社(兵庫県川西市)が民事再生法の適用を申請しました。本殿・拝殿は国の重要文化財、境内全体は国の史跡にも指定されています。問題の発端は、2024年に亡くなった前宮司が神社の名刀や不動産を担保として資金を借り入れたことです。借入金は宮司個人の口座に入り、神社の会計には一切入りませんでした。神社側は手続きの無効を主張しましたが、事情を知らない融資側は善意の第三者として保護されるとの判断で敗訴し、負債の総額は調査中です。宗教法人法第23条は、不動産や宝物の担保提供に責任役員会(寺社の最高議決機関)の決議と、利害関係者への事前公示を求めています。包括法人(神社本庁や日蓮宗)に属する場合はその許可も必要です。歯止めの仕組みはあっても、代表者が手続きを無視した場合に外部から止める手段は限られるという現実が浮かびあがりました。- 多田神社の民事再生申請と経緯- 前宮司による借入れと個人口座への資金流出- 宗教法人法第23条の規定と包括法人の役割- 善意の第三者保護と法人が守られない現実https://www.tdb.co.jp/report/bankruptcy/flash/5257/

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